2017-06-30

プチから始める社長ライフ

女性は男性に比べて、ライフスタイルの変化が大きくなるのは避けられません。そこで注目を浴び始めたのが、プチ起業です。企業に雇用されず、既存の概念にとらわれない小さな事業を立ち上げる働き方です。家庭の事情で長時間の労働が難しい、職場を離れて長くブランクがある、そんな人達がプチ起業を選び始めています。
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家事が得意なアナタは

プチ起業には様々なジャンルがありますが、起業をするなら、自分の得意なことを活かしてみましょう。例えば家事が得意ならハウスクリーニング料理ハウスキーパーなどに活かすことができます。子育て経験があるならベビーシッターに活かすことができます。

独立開業について回る家賃や場所の問題については、自宅の一室をサロンとして利用する方法もあります。相手の家に出向く訪問型なら、場所の問題はクリアできます。ネイルサロンやマッサージ、塾などはこの方法で起業が可能です。

 

ネットショップでモノを売ってみる。

また、インターネットを活用すれば、独立起業のハードルが低くなります。ものづくりが得意で商品として売ってみたいと考えた場合、実際に店舗を借りるのは保証人や保証金などの大掛かりな手続きが必要ですが、ネットショップならそのハードルが低くなります。ネットショップの構築についても、無料でかんたんに利用できるサービスがあるので、これを利用すれば知識がなくてもブログ感覚でネットショップの開業が可能です。インターネットならあまり元手をかけずに手軽に宣伝をすることができるのも強みです。



趣味を仕事に活かしたいなら

認定資格の取得を目指してみるのもいいでしょう。生徒からスクールの講師になって腕を磨いたのち、独立する例もあります。仕事のキャリアを活かして起業することももちろん可能です。専門的なスキルを活かせる職種についていた方が、在宅やフリーランスとして活動する例が多いようです。

 

住んでいる自治体で創業支援事業が実施されていますか?

独立起業して実際に動き出してみると、誰かのアドバイスを受けたくなることも起きてきます。そんなときに活用したいのが地方自治体のサービスです。
例えば、埼玉県では女性向けの創業支援セミナーや相談会があちこちで開催されており、資格を持つ女性創業支援アドバイザーの意見を聞くことができます。自治体の支援サービスは無料のものも多く、積極的に利用することでチャンスを広げることができます。資格に該当し手続きをきちんとすれば、様々な助成金制度を受けられる可能性もあります。住んでいる自治体で創業支援事業が実施されているかどうか調べてみましょう。

 

まとめ

独立というと会社を作るような高いハードルを想像するかもしれませんが、そうではありません。独立することと開業届を出すことはイコールではないのです。つまり届けを出さなくても独立し、仕事をすることは可能です。

ただし、得た利益に対しての確定申告はきちんと行わないと、脱税になる可能性もあります。パソコンの会計ソフトを利用するなどして、きちんと記録をつけておきましょう。

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